公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）、株式会社オカムラ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：中村 雅行、以下オカムラ）、株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下ISID)の3社で2018年10月より共同で開始したオフィス環境改善による働き方改革に関する実証実験結果について報告しました。またこの結果が、環境と公衆衛生分野の国際学術雑誌「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載されました。 近年、誰もが自然と健康的な生活を送ることができる環境づくりである「0次予防※1」が注目されています。本実証実験では、オフィスワーカーの重要な健康課題である「座りすぎ※2」に着目し、オフィス環境改善による0次予防の有効性を明らかにしました。さらに、人工知能（AI）を用いた画像解析技術によりオフィス内の活用スペースを特定し、今後のオフィス環境づくりに役立つ知見を示しました。

※1 0次予防：人々が健康的に生活することができる環境やまちづくりに取り組むこと。主に個人の生活習慣改善を指す「1次予防」の前段階として位置付けられる。
※2 座りすぎ：オフィスワーカーの新たな健康リスク。長時間継続して座り続けていると、生活習慣病を発症しやすく、死亡リスクが増加する。

◎オフィス環境改善により、座りすぎが約40分／日減少
◎座りすぎ解消に伴い、立ったり歩いたりという低強度の身体活動が増加
◎AIを用いた画像解析で、入口近くや窓際の共用席、回遊型通路の活用を確認

本研究の成果は、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に2020年1月1日付で公開されました。本研究は、文部科学省科学研究費補助金の助成を受けて実施されました。なお研究実施の際には、利益相反に該当しないよう十分配慮しました。

題名：Impact of activity-based working and height-adjustable desks on physical activity, sedentary behavior, and space utilization among office workers: A natural experiment
（アクティビティベースドワーキングと上下昇降デスクがオフィスワーカーの身体活動、座位行動、スペース活用に与える影響：自然の実験）
著者名：Jindo T, Kai Y, Kitano N, Wakaba K, Makishima M, Takeda K, Iida M, Igarashi K, Arao T
書誌情報：International Journal of Environmental Research and Public Health, 17(1), 236. 2020

（参考）オカムラ 2018年10月11日ニュースリリース
「働き方改革」の効果をAIで可視化する実証実験を開始
https://www.okamura.co.jp/company/topics/office/2018/workstyle_ai.php