オフィスづくりのコラム

COLUMN

コロナ禍前後で起こった、「固定席」に対する考え方の変化

2022.3.30

コロナ禍をきっかけに在宅勤務の導入や出社率の調整が起こり、オフィスの利用頻度が変化しています。こうした動きによって今、オフィスの座席の在り方が問われています。

そこで3,000名のワーカーを対象に、コロナ禍によって起こった、オフィスの座席の運用の変化について調査を行いました。

まず、コロナ禍前の座席の運用を見てみると、「固定席」で運用していた人の割合は回答者全体の約8割でした。それが調査時点では約6割まで減少していて、「グループアドレス*」や「フリーアドレス*」で運用している人の割合が増加しています。

＊グループアドレス：チームやグループ、部署ごとに働くエリアが決まっており、社員は自分の所属チーム・グループに割りあてられた座席から1つを選ぶ。

＊フリーアドレス　：社員一人ひとりが固定した席を持たず、空いている席やオープンスペースを自由に使う。

コロナ禍後のオフィスの座席運用についても見てみると、「グループアドレス」「フリーアドレス」といった固定席以外を望む人の割合は、回答者全体の半数以上を占めています。また、今後固定席の運用を望む人の割合は、コロナ禍前や調査時点で固定席だった人の割合よりも少ないことがわかりました。

コロナ禍では、感染対策のために座席同士の間隔を空けたり、出社率を調整するためにグループアドレスやフリーアドレスを一時的に導入したりする企業もみられました。そのような経験によって、固定席以外の運用に慣れた人も多いのかもしれません。

ここまで見てきたような座席の運用方法を考える上では、ワーカー一人ひとりの業務の特性を考えることが大切です。そこで代表的な職種別に、コロナ禍後に適切だと思うオフィスの座席の運用についても分析してみました。

設計・開発、事務など、比較的デスクワークが多いと想定される職種については固定席を望む人が半数以上いました。また、社外の人と協力する機会が多いと想定される、営業・販売、企画・マーケティングなどは、固定席を望む人は半数以下となっていました。

コロナ禍をきっかけに、グループアドレスやフリーアドレスを希望する人が増えたことがわかりました。しかしこうした全体の傾向だけを見るのではなく、ワーカーの職種や業務内容の特性に応じて考えることが必要です。

過去の記事でもご紹介したように、単に固定席からフリーアドレスへ運用方法だけを変えるだけではなく、レイアウトや内装にも手を加え、多様な空間を用意するという視点も大切です。オフィスの在り方を見直す際は、参考にされてみてはいかがでしょうか。

なお、オカムラのラボオフィスはこの記事で紹介した3つの座席運用を組み合わせています。見学が可能ですので、ぜひご覧ください。

詳細な情報を掲載した関連レポートはこちらの資料をご覧ください

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イラスト：ウラケン・ボルボックス